脊髄の後遺障害1
  • 平成11年1月11日
  • 事故後のレントゲンやMRIでは異常がなかったため、脊髄損傷の存在が争われた事案。その後のMRI検査で、頚髄内に低信号域がみつかり、頚髄の出血の痕跡と推定され、診断医師も認めたことから、脊髄損傷を認定したが、その他の事情から50%の寄与減額を行った。
脊髄の後遺障害2
  • 平成16年5月7日
  • 非骨傷性脊髄損傷事案で、被告が事故との因果関係を争った。裁判所は、重篤な症状が事故後2週間以内に発症したこと、事故以外で原因不明の脊髄症状を発症することは不自然であること、非骨傷性脊髄損傷であれば受傷後徐々に症状が現れることがあること等を根拠に、非骨傷性脊髄損傷を認めた。
脊髄の後遺障害3
  • 平成17年1月17日
  • 非骨傷性脊髄損傷事案で、被告が医師の意見書で頚椎症性神経根症と主張した。しかし、裁判所は、医学文献を引用しながら、原告の医師による意見書(事故直後の下肢麻痺の存在等)を採用して、頚髄損傷を認めた。