東京地判平成16年6月27日

東洋医学に基づく施術費は、原則として医師の指示を受けることが必要だが、

①施術により疼痛が快方に向かっていること

②施術により整形外科への治療回数が減少していること

③施術費が妥当であること

④加害者側が整骨院治療を認めていた経緯があること

等を理由に認めた。

 

施術に効果があり、加害者も認めていた点も考慮されている判例です。